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　≪ＢＩＺＭＯ ５月号≫ いい病院の見分け方

　これから本コラムでは「よい病院」探しの旅に出ることにする。「不思議な国にようこそ」と言いたいところだが、ホテルやレストランと違って病院はできれば行きたくない所だ。英語で病院はホスピタル。語源はホスピタリティ（もてなし）だが、日本の病院には、サービス業のかけらもない。

　それでは、どうすればよいのだろうか。簡単だ。病気にならないことである。それには予防が必要。「人は必ず死ぬのであり、どんな名医でも治せない病気はある」と医師は言う。「喫煙、暴飲暴食をし、睡眠時間を削って仕事をするなどもってのほか。個々が、病気にならない努力をすることが大事」── これは、日常的に人の生死に立ち会っている看護師の口グセだ。
　高度医療の分野では日本の先を行く米国でも、予防医学が盛んだ。ついつい、不摂生しがちな現代人にとっては、病気にならないように努力することが不可欠。確かに、毎月、給料から天引きされる社会保険料は頭にくるが、誰も、払った保険料の元を取るほど病気や入院をしたくはないはずだ。近年、金融の世界では、リスクのある金融商品に投資するとき、「自己責任」ということがよく言われるが、医療についても然り。健康保険制度の限界が見え始めた今、健康の維持、病気になってからの療法、病院・医師の選択まで、自己責任の時代が始まろうとしている。
　その証拠にわが国では、健康ブームが起きている。健康志向の高まりを背景に、サプリメント（栄養補助食品）や青汁などの「健康保持用摂取品」の購入が増えているのだ。総務省の家計調査によると、一世帯当たり年間の健康保持用摂取品に対する支出額は、１９９５年を１００とすると、２００４年は２２７に達した。医薬品や保健医療器具などを含む「保健医療」全体でも、04年は１２３に増えている。
　こうした健康ブームに便乗してか、厚生労働省もこの４月から特定健康診査を40歳から75歳未満の人に義務付けた。今後、保健活動を中心に国民の疾病予防を後押しするという。しかし、従来実施されていた老人保健事業
による基本健診の受診率は、全国平均で43・８％。中小企業の多い政府管掌健保に至っては、被保険者の受診率は29・３％と低い。２０１２年度末に、65～80％の受診率を国は目指しているが、実現は簡単ではなさそうだ。
　１９９９年に全米でベストセラーとなったシカゴ大学医学部教授マイケル・ロイゼン著『リアルエイジ』によれば、
「この20年あまり、多くの医者は、遺伝子の謎が解き明かされれば人類を苦しめる医学上の根本問題にも解決の兆しが見えるのではと信じてきた」という。事実、糖尿病、アルツハイマー、がん、心臓病などの病気も、遺伝子とのかかわりが大きいと久しく考えられてきた。遺伝子情報によって、肥満しやすい人もいれば、血中のコレステロール値が高くなりやすい人もいる。
　確かに、このような傾向を持つ人々は、ある種の病気にかかりやすく、老いるのも早い。だが意外なことに、遺
伝子の研究が進めば進むほど、私たちの健康に重要なのは、生きている環境への対処の仕方だという事実が浮かび上がってきた。
　私たちは、遺伝子の影響をコントロールすることができる。どう老いるかは日々の選択にかかっている。ロイゼン教授によれば「老いは自然の摂理なのでどうしようもないとする考え方が主流であっても、遺伝的体質による老化現象は、実のところ全体の三割にも満たない」という。やはり「予防に勝る良薬なし」ということだろうか。

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川渕孝一　
東京医科歯科大学大学院教授
1959年富山県生まれ。一橋大学商学部卒業。シカゴ大学経営大学院修士課程修了（MBA）。民間病院などに勤務の後、旧厚生省国立医療・病院管理研究所（現国立保健医療科学院）勤務、日本福祉大学経済学部教授などを経て、現職に。『医療改革』（東洋経済新報社）など著書多数。

2008 05 17 [19. 週刊！スモールビジネス] | 固定リンク

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